インターネットが普及し生活に欠かせなくなった現代では、情報通信技術としてICTという言葉も聞くようになりました。しかし、ITやIoTといった似たような言葉もあり、それぞれの意味や違いが曖昧という方もいるかもしれません。
本記事では、ICTとはという基礎的な部分からITやIoTといった技術の違いやさまざまな活用方法、事例について紹介し、ICT導入支援についても解説します。私たちの身の回りにもあるICTを例に紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
ICTとは
ICT(Information and Communication Technology)とは、日本語で｢情報通信技術｣と言い、コンピュータやインターネットなどのデジタル技術を活用して情報を共有し、コミュニケーションを行えるようにする技術のことを指します。
｢デジタル技術｣というと情報処理能力の高いコンピュータが想像しやすいかと思いますが、ICTはコミュニケーションを目的としたデジタル技術も含まれています。例えばメールのやり取りやSNSといったように、スマートフォンやパソコンなどの普及によりインターネットを手軽に利用できるようになり、情報の交換や共有といったコミュニケーション活動が可能になりました。
ICTは最先端のデジタル技術やコンピュータだけでなく、コミュニケーションを円滑にする情報通信ツールも含まれています。
ICTとIT・IoTの違い
ICTと似た用語にITやIoTがあります。それぞれの意味や特徴を解説し、違いについて紹介します。
ICTとITの違い
| ICT | デジタル化された情報やデータを交換・共有する技術 |
| IT | デジタル化された情報やデータを活用する技術や機器 |
IT(Information Technology)とは日本語で｢情報技術｣と言い、データとして蓄積された情報やデジタル技術を活用することを指します。ハードウェアのパソコンやOA機器、ソフトウェアのアプリケーション、それらに関連するセキュリティやネットワークなどがITに分類されます。
ICTとITでは、デジタル技術やデータを活用するという点では同じなので大きな違いはありませんが、ICTが通信によるデジタル技術やデータの交換・共有であるのに対し、ITはデジタル技術やデータを活用した業務の効率化を目的として導入されることが多いです。
作業のシステム化やコスト削減など、アナログをデジタルにすることで業務効率を高めるためにパソコンやOA機器などのITが職場に導入されるケースが多いのに対し、ICTはそれらのデジタルツールを活用してコミュニケーションを取ることも含まれています。
ICTとIoTの違い
| ICT | 人がインターネットを活用し人と人を繋ぐ技術 |
| IoT | モノをインターネットに接続する技術やその状態 |
IoT(Internet of Things)とは、｢モノのインターネット｣として近年普及している言葉です。スマートフォンやパソコンだけでなく家電や自動車、デバイスなど身の回りのモノにもインターネットが接続された状態やそれを実現する技術、システムのことを指します。
モノがインターネットに接続されている状態では、モノの情報やデータの管理・共有を簡単に行うことが可能です。場所を選ぶ必要がなくなるので、モノと人が離れていても遠隔から操作できたり管理したりすることができます。どこにいてもインターネットを利用してモノを使うような環境や技術が、IoTとされています。
IoTとICTでは、ICTが人とインターネットを繋ぐ技術であるのに対し、IoTではモノとインターネットが繋がれた状況を指します。技術的にはIoTの方が高度であり、膨大なデータ量の移動がスムーズにできるWi-Fi環境の構築やセキュリティの強化といった課題があります。
そのため、IoTの実現にはICTの普及と安定が欠かせないとされています。人がインターネットを利用しないとモノとインターネットが接続されても効果がないので、IoTを実現させるにはICTを普及させ、誰もがインターネットからサービスを利用できるクラウド環境を安定させる必要があります。
ICTの活用例
ICTが実際にどのような現場で活用されているのか、身近な事例をいくつか紹介します。
1.教育
時代の変化により教育現場でタブレットやパソコンといった機器が導入され、電子教科書で授業を進めたり動画で学んだりする学校が増えました。
電子教科書にすることで教科書を何冊もカバンに入れて登下校する必要がなくなり、タブレットだけで学校の授業を受けられます。また、動画視聴や画像での説明を取り入れることで生徒は視覚的に情報を得られるので、分かりやすく教えることができます。他にも生徒の情報管理や情報共有など、学校側にもメリットがあります。
さらに、分からないことを自分で調べるという習慣を身につけることでICTが普及している現代や今後の将来に活かすこともできます。スマートフォンやタブレットを使ってインターネットを利用してサイトなどから答えを探すことも体験させることができます。また、発表に使う資料作成といった将来のビジネスにも活かせるスキルを学校で身につけられます。
2.テレワーク
新型コロナウイルスが流行したことで多くの企業で導入が進んだテレワークも、ICTに含まれます。遠隔でも仕事が行えるようになったことで、ICTの普及が一気に進みました。
業務資料や顧客情報を紙ではなくデータにして会社独自のクラウドで管理すれば、オンラインで業務を進められます。データ化された情報の共有もスムーズにできるので、従業員間の連携が必要な業務に支障なく取り組むことができます。
また、Web会議などオンラインでも画面越しにお互いの顔を認識しながら仕事をすることも一般的になってきているので、わざわざオフィスに出社しなくてもコミュニケーションを取りながら業務を進められます。そのため、全てがWeb上で完結する仕事はオフィスレスも進んでいます。
このようにICTは、多様な働き方や企業の在り方といった重要な部分に大きく影響を与えていて、多くのビジネスシーンで使われています。
3.医療
医療を行うには専門的な知識や経験を持つ医師に見てもらわなければいけないので、住居エリアによっては病院に通うのが大変という患者もいます。こういった方のために、医療業界でもICTが注目を集めています。
医療の業界では、オンライン診療が導入されています。オンライン診療は病院から離れた場所にいる患者をオンラインで診療し、遠隔医療を実現させます。遠隔での診療が可能になるので、患者が在宅でも医療を受けられたりオンラインでの服薬指導などができます。
新型コロナウイルスの流行により、病院内でのクラスター感染も問題とされていましたが、オンライン診療が可能になることで感染症など対面を避けたい場面で役立ちます。
また、医療業界ではAIの導入も進んでいます。患者の情報や診療履歴、症状例といったものをデータとして蓄積しそれらのデータを活用できるAIが医療現場に導入されれば、診療や治療がスムーズに進められるようになることが期待されています。
病院には患者や病気、症状に関連する情報が大量にあるので、それらをAIが活用するといった新しい取り組みも始まっています。
4.介護
介護の業界は現在深刻な人手不足に陥っていて、少子高齢化に伴う高齢者の増加に対応できる人材がいないため一人あたりの負担が大きくなってしまうという問題があります。介護に従事する人の負担を減らすための方法として、ICTが注目されています。
例えば高齢者が住んでいる部屋や水道、使う頻度の高い家電製品などにセンサーを設置することで、遠隔でも高齢者の安否を確認することができます。定期的に確認することで異常にも素早く気付けるので、職場にいても高齢者の状況を把握しておくことができます。また、センサーなどで取得した情報をホームヘルパーやケアマネージャー、医師などに共有すれば高齢者の健康管理にも役立てることができます。
さらに、スマートフォンやタブレットなどを高齢者が利用できるようになることで、買い物の支援や各種サービスの申請、医師や看護師への相談などを高齢者自らが行えるようになり、介護従事者の負担を減らすことにも期待されています。近年では簡単操作で使えるタブレットもあるので、高齢者のタブレット利用も進んでいくと予想されます。
ICT導入支援について
ICTを導入しようと検討している場合、ICT導入支援を受けるのがおすすめです。
ICT機器の導入について補助金を受けられる支援制度で、ICT機器の導入や介護現場のICT化によって業務の効率化と介護従事者の負担軽減を目的としています。補助金を受けることで、介護専用のソフトウェアや通信環境機器、運用費などICTの導入の際にかかる費用を抑えることができます。
補助金を受けるにはいくつか要件があり、導入効果報告は2年間分の調査報告が必要など時間と手間がかかりますが、多額の費用がかかるICT化を進めるにあたって補助金は受けられるだけ受けましょう。
ただし、ICT導入支援は自治体によって異なり、補助金の金額や条件といった詳細な部分は各自治体のホームページを参考にするようにしましょう。都道府県別のICT導入支援の情報と申請期限をまとめたページがあるので、こちらも参考にしてみてください。
ICT導入補助金を活用しよう
会社へのICT導入を検討している方は、ICT導入補助金を活用しましょう。時間と手間はかかりますが、業務の効率化と人手不足による従業員への負担軽減という効果が期待できるので、長期的な経営や事業継続を実現してくれます。
ITからICTの普及、そしてIoTの実現といったステップを進む社会で取り残されないためには、ICTの導入から始めましょう。デジタル技術やデータを活用し、スムーズなコミュニケーションが取れるようにシステムを構築することが重要です。
ICT導入に欠かせないのが、コミュニケーションツールです。安定した通信環境でコミュニケーションが取れないとスムーズに業務を進められないので、コミュニケーションツールの導入についてもICT導入が求められます。トランシーバーなどの通信機器は持ち運ぶ必要があるので、現場で働く従業員にとって大きな負担となる可能性があります。また、建物など電波を遮る障害物があると通信環境が安定しにくいという点もあります。
実はICT導入支援には、介護専用のソフトウェアやWi-Fi以外にもインカムの導入も補助金の対象となります。インカムも情報通信の端末とされているので、導入の際に補助金を受けることができます。
そのため、ICTの導入を検討している方はインカムの導入も検討してみてはいかがでしょうか。スムーズなコミュニケーションを実現するためには、管理や持ち運びに手間をかけずに済むインカムがおすすめです。現在トランシーバーや無線機などで現場とコミュニケーションを取っている企業様は、この機にインカムの導入をご検討ください。
一方で、既にインカムを導入し業務に取り組んでいる企業様もいらっしゃると思いますが、インカムを導入している企業様にはスマホインカムをおすすめします。
インカムの利用中に通話が聞き取りにくくなったり音質が悪くなったりすることはありませんか。インカムは通信範囲が狭く従業員が階ごとに分かれていたり間に障害物があったりすると上手く聞き取れなくなることがあり、通信範囲の拡大には高額な費用がかかってしまいます。他にもアンテナの設置や運用、端末の管理や修理など従業員が多ければ費用も増えてしまう可能性があります。
こうしたインカムの問題を解決してくれるので、スマホインカムです。
スマートフォンやタブレットでインカム機能を利用できるスマホインカムは、従来のインカムやトランシーバーを使用するときに必要な運用や管理、修理にかかる手間と時間を削減し、インターネットを活用した広範囲の通信環境を提供してくれます。費用を抑えつつ広範囲の従業員とスムーズにコミュニケーションを取ることができます。
ICTの導入に効果的なスマホインカムの中で、注目を集めているのが｢Buddycom｣（バディコム）です。
ICT導入補助金事業でBuddycomを導入しよう
グループ発話
チャット、トーク履歴
ライブキャスト
メンバーの位置確認
ICTのコミュニケーションツール導入を検討している方は、Buddycomがおすすめです。Buddycomとはインターネットを利用して映像や音声を従業員間で共有できるライブコミュニケーションプラットフォームです。リアルタイムコミュニケーションを実現し、現場で働く人たちの情報共有を助けます。
インターネットを利用してスマートフォンやタブレットでコミュニケーションが取れるので、トランシーバーやインカムなどで課題とされていた通信環境の安定や通信エリアの拡大、アンテナの設置や管理、機器の運用費といったあらゆる課題を解決し円滑なコミュニケーションを実現します。
Buddycomをインストールすることで、スマートフォンやタブレットでもインカムやトランシーバーのようなプッシュツートーク機能を使うことができます。プッシュツートークとは半二重通信の1つで、通信機器の送信ボタンを押している最中は送信可能状態となり音声通話ができるようになる方式のことをさします。トランシーバーや無線でもプッシュツートーク方式が採用されています。
プッシュツートークが採用されると、送信権のある人以外は会話できず送信権のある人の通話音声を聞くことができます。そして送信者の発話が終わると送信権が譲られ、送信ボタンを押すことで音声を送信することができます。プッシュツートークは通話するために電話に出たりダイヤルを回したりといって手間を省き、相手のの応答を待つことなく音声を届けることができます。留守番電話とは違い、リアルタイムの情報を共有できます。
他にもBuddycomを導入するメリットはいくつかあるので、Buddycomの機能についていくつか紹介します。
1.ライブコミュニケーションによるリアルタイムの情報共有
柏市消防局さまの事例｜実際にライブキャストを使用している様子
Buddycomの特徴として、ライブコミュニケーションがあります。
現場とのコミュニケーションにおいて、通話先の状況が音声通話やチャットでは分かりにくく把握するまでに時間がかかってしまうといった課題があります。言語化して説明するのが難しいと、情報共有に時間がかかりコミュニケーションや指示が遅れてしまうかもしれません。写真で共有しても、リアルタイムではないので状況が変わる可能性もります。
Buddycomにはライブ映像を従業員と共有できるライブキャスト機能があり、リアルタイムの映像を共有することができます。音声通話やチャットで伝えにくい現場の状況を共有することで他の従業員に把握してもらうことができます。
2.双方向通話によるスムーズなコミュニケーションの実現
プッシュツートーク方式が採用されるインカムやトランシーバーでは、リアルタイムでの情報共有が可能になる一方で電話のような双方向のコミュニケーションは難しいというデメリットもあります。しかし、Buddycomを利用すれば双方向のコミュニケーションを実現させることができます。
Buddycomではインカムやトランシーバーのような機能に加え、複数人が同時に発話しても聞き取れる双方向通話機能があります。送信権を譲るといった手間が省けるのでスムーズなコミュニケーションが可能になります。
3.通話音声のテキスト化や翻訳などグローバル事業にも対応
現場で業務を行うと、音声通話の内容が聞き取れなかったり聞き逃したりすることも起こります。そのたびに通話をすると円滑なコミュニケーションは実現しません。一度の通話で情報共有をするために、音声通話のテキスト化という機能があります。
通話の音声をテキストに起こすことで、通話内容が聞き取れなかったり聞き逃したりした箇所をテキストで確認できます。それによって電話を掛け直す手間が省け、業務の効率化を測ることができます。
また、通話音声の翻訳も可能です。グローバル化が進む中で外国人と業務を行ったり世界の各地で作業する機会も増えます。その際に言語の違いは大きな壁になるので、翻訳機能が役立ちます。翻訳してほしい言語に設定しておけば、通話内容が設定した言語に翻訳して再生することができます。
これらの機能により、業務効率の向上や事業拡大を目指すことも可能です。
他にもMAP機能や企業間通話など、現場でのコミュニケーションを円滑にする機能が豊富に搭載されています。さらにBuddycomは対応可能な周辺機器も幅広く、分野ごとの業種や職種に適した周辺機器でBuddycomを利用することができます。
また、Buddycomの通話データや設定などは管理コンソールが一括管理し、通信に関するデータはSSLやTLSによって暗号化されるのでセキュリティや運用についても負担になることはありません。
さらにChatGPTにも対応しており、最先端のAI技術を活用したスムーズなコミュニケーションが可能になります。
使いやすく円滑なコミュニケーションを実現できるBuddycomは、多くの企業に利用して頂いております。スマホインカムのアプリへの移行が進みつつある中で、Buddycomの利用企業数700社以上、利用継続は99.6%と多くの企業様がBuddycomを継続して利用しています。
ぜひBuddycomの導入をご検討してみてはいかがでしょうか。もし導入にあたり使用感を知っておきたいという方は、まずは資料ダウンロードや無料トライアルから始めてみてください。無料トライアルは10ユーザーまで1ヶ月無料なので、使用感を掴むことができます。
ICT導入を前向きに検討している方は、ぜひ無料トライアルでBuddycomを試してみてください。