コンピューター同士を接続するための物だったインターネットがデジタルカメラやレコーダー、最近話題のスマートスピーカーと繋がり、IoTは現在私たちの身近な存在となってきています。IoTという手段を使って何をするかの明確な定義はなく、IoTには様々な応用例があります。IoTが普及することで、どんなことが実現できるのか、実例にも触れながら説明していきます。
IoT(Internet of Things – モノのインターネット)とは？
「IoT」とは「Internet of Things」の略称で、日本語では「モノのインターネット」と訳されます。読み方は「アイオーティー」です。従来インターネットに接続されていなかった様々なモノがインターネット上でてサーバーやクラウドサービスに接続され、相互的に情報交換をする仕組みを指します。
IoTが普及し実現できること
LANを構築してIoTが普及すれば便利になる！とそこかしこで聞きますが、実際に何が出来るのでしょうか。それは主に次の通りです。それぞれ解説していきますね。
- リモートでモノや人の状態をモニタリングする
- リモートでモノを操作する
リモートでモノや人の状態をモニタリングする
IoTの技術によって情報収集する事で、モノや人の状態を知ることができます。センサーを設置する事で、その部屋の環境(温度、湿度、気圧、騒音具合など)を検知したり、モノや人の動き(衝撃、振動、移動など)を確認できます。
例えば、電気ポットにIoTが組み合わさった商品なら、遠隔地からポットの利用状況が分かります。他には玄関のドアの開閉が分かり、外出したかどうかを確認できます。このようにして高齢の家族の安否をIoT技術を通じて確認できます。その他、川の水位をはなれた場所で監視したり、自宅からクリニックの先生の診療を受けたりとIoTは様々な場面で利用されています。
IoTには「物理的に離れた場所から、インターネットを介して情報を得られる」という特徴がある事が分かりますね。
リモートでモノを操作する
IoTの技術によって様々な装置同士を接続し、リモートで操作することができます。装置の電源のオン/オフ等がいい例で、仕事からの帰宅途中でエアコンの電源を入れておく、職場からペットへの餌やりをする等が可能になります。
将来的にはドローンによる無人配達であったりとか、自動運転タクシーの配車などが自宅に居ながらスマホで依頼出来るかもしれません。これらの実現もIoT技術による「モノとモノがインターネットでつながる」ことで可能となるんですね。
このようにIoTにはもう一つ「物理的に離れた場所であっても、インターネットを介して機器を操作できる」という特徴がある事が分かります。
IoTとDXの違い
ちなみにIoTと同じく良く見聞きするワードで「DX」というものがあります。この記事の読者の皆さんはその違いをご存じでしょうか。IoTとDXを混同して覚えている方も多いかと思いますので、整理していきましょう。
DXとは簡単に説明すると次の通りです。
DXとは：Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の略称です。AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術/ツールを企業が使用する事で、業務効率の上昇、問題のある業務フローの改善を実現、また新たなビジネスモデルの創出、企業内のレガシーシステムからの脱却や企業風土の変革を目指すことを指します。DXについて詳しく深掘りした記事もありますので詳しくは下記をご覧ください。
この説明からわかるように、IoTはDXを実現させる為の1つの手段であるということです。IoTを導入する事で、新たなサービスや価値の創出、企業内の業務効率の改善/変革が期待できるので、IoTとDXは深い関係にあるということですね。
IoTの活用事例4選（導入事例）
次はIoTの活用事例を紹介します。
今回ご紹介するのは今注目を浴びているスマホインカムアプリ「Buddycom」(バディコム)です。Buddycomはスマートフォンに専用アプリを入れることで、従来のトランシーバーのように双方向の通信が可能になります。遠隔から指定のユーザーへコールを鳴らしたり、複数人同時通話を開始でき機能は多岐にわたります。従来のトランシーバーと大きく違うのは、大きく分けて次の2点が挙げられます。
- 専用の端末や充電ステーションを必要としない
- 通信距離に制限があったが、スマホの通信回線を利用する事で、距離の制限がなくなった
スマートフォンやタブレットに専用アプリをインストールするだけなので、新しく専用無線機を購入する必要もありませんし、インカムのヘッドセットの用意もあるので、従来のトランシーバーと同様にワンプッシュで通話が可能です。今まで通信距離にせよ、同時通信の数にせよ上限があったトランシーバーがIoT技術の力で無限の可能性を秘めるようになりました。
そんな「Buddycom」の活用事例4選を紹介していきますね。
航空業界：JALエンジニアリング
JALエンジニアリング社では航空機の着陸や出発までの便間整備や格納倉庫の整備作業における整備士同士のコミュニケーションに使用されていています。従来は専用のIP無線機を使用していましたが無線機のサイズが大きく重量もあったため、常に携帯をして持ち歩く整備士の負担となっていました。
また整備士の現場は24時間の稼働が求められます。24時間運用の現場に対して、業務用無線機の充電が追いつかない為、予備用の無線機の用意などもあり、配備台数が増加、管理の煩雑さを招いていました。
JALエンジニアリング社の整備士には既に整備情報の共有の為にスマートフォンを配備していました。Buddycomではスマートフォンに専用アプリをインストールするだけで、従来の無線機と同様に通信が可能である、スマートフォンへ機能を集約できたことでの持ち歩く業務端末数の削減が狙えるとして採用が検討されました。
そしてBuddycomの周辺機器の選択肢が多く、悪天候下での使用でも活用できるとしてJALエンジニアリング社では導入を決定しました。Buddycomは一分一秒を争便間整備で遅延の少ないリアルタイムなコミュニケーションのツールとして活躍しています。
また回っているエンジンの周辺で通話する必要がある整備士からはBuddycomのノイズキャンセリング機能が優秀で、従来の無線機に比べて非常にクリアで自然な音質だというコメントもあります。
通話は履歴を残すことができるので、報告書の作成にも役立ちます。
整備時が持ち歩く端末数が減り、荷物の重量を500g軽くできたのも大きなメリットです。コストも以前使用していた無線機比較で、1台当たり月額数千円のコストカットへつながりました。導入が簡単で空港内で作業する整備士一人ひとりに無線環境を配備でき、相互連絡が容易になりました。そして整備士と技術サポートの距離も近づけることができ、業務がスムーズになったようです。
もちろん整備士の中には従来の無線機から変更すると品質や通話の安定性に問題があるのではないかという不安視する声もありました。しかしBuddycomのトライアルを利用する事で、実際に整備作業中に試験導入する事でその懸念は払拭されました。
マルチグループ通話、音声のテキスト化、多言語同時通訳機能など新機能にも大変興味があるとJALエンジニアリング社はコメントを残しています。単純な業務改善だけでなく、現場で働く従業員の負担軽減によるストレスフリー化も大事な要素です。その実現が達成できたよい成功例と言えるでしょう。
Buddycomのトライアルは随時受付を行っておりますので、お気楽にお試しください。詳しい機能については下記より確認できます。
鉄道業界：JR東海
東海旅客鉄道社(JR東海)では、迅速なお客様対応や異常時対応を行う為に同一列車に乗務する運転士、車掌、パーサー間での情報共有が必須です。その為の通信手段として携帯電話(ガラケー)やPHSを使用していましたが、1対1の会話形式でクルー全員での情報共有に時間がかかり、伝達の途中で内容が微妙な差異が生じてしまうケースに対応できないという課題を抱えていました。
また平成30年3月のダイヤ改正により1列車3名の車掌の乗務体制だったのが、2名の乗務へと変更になり、車掌一人あたりの担当号車が拡大したので、車掌間でお互いに何をしているかの把握できる環境づくりが必要不可欠でした。
しかしながら同時期に業務用携帯電話からスマートフォンへの切り替えも行われ、多様なアプリケーションの導入に対応できることになったのがBuddycom検討のきっかけでした。東海旅客鉄道社のグループ会社でもBuddycomを導入している事を知り、アプリとして導入できれば車掌や乗務員の携帯品を増やすことなく、かつ迅速な情報共有が可能になると考え、Buddycom導入を決めました。
導入前は指令から車掌への情報伝達は乗務員室に設置されていた専用の指令電話を使用し、巡回などで不在の時は留守番電話に伝達内容を残していました。Buddycomの導入により、巡回時でも連絡を取り合うことが可能になりました。導入後はクルーと指令官との情報共有がしやすくなった、他列車の乗務員とも指令官を解さずに連携が取れるようになったので、以前よりも乗客対応力が向上したとの評価されています。
音声のリアルタイム共有を2000グループで実現でき、多人数への通話も行えるようになり従来のトランシーバーや無線機にはできなかった迅速な情報共有が可能で従業員同士の伝達の効率性、お客様対応力が向上しました。Buddycomでは通話内容が時刻も含め記録され、後から再生も可能です。また車外(指令、前後列車の乗務員など)にも連絡が取れるといった機能性も優れています。
また操作性が良く、幅広い年齢層の乗務員にも使いやすく、今では業務には欠かせないツールですと高評価です。前述の通り他列車への連絡が容易なため、捜索物や他列車の切符が発見された時など細かな対応も素早く当該列車に連絡可能です。リアルタイムに実際の状況を共有できることにより迅速に対応ができると評価しています。
東海旅客鉄道社ではLIVE動画での通話や音声テキスト化に期待を寄せているようです。映像でのグループ間共有や会話内容のテキスト化ができることで、情報共有の迅速性・確実性が向上されることを期待しています。またグループ通話に参加する関係従業員を拡大する事で、さらなる連携力強化を測り、快適な輸送サービスを提供していきたいと意気込んでいます。
自治体：柏市消防局
千葉県の柏市消防局では、日々早急な対応が必要な現場の中で、音声通話だけでは情報伝達が不十分の場合があるという課題を持っていました。迅速かつ正確な現場での情報共有が必要ですが音声通話だけでは不十分となり、その場合指示も伝えきれなかったり、時間がかかってしまったりする可能性があります。
また活動報告書の作成において、音声のみの記録では正確に情報を保存/共有できない場合がありました。柏市消防局では通信手段として、消防・救急デジタル無線機を使用していますが、補助的な通信手段として使用できるツールを探していました。そこで映像も送信できるスマホインカムアプリ「Buddycom」を知り、検討を開始しました。
Buddycom導入後の効果としてまず挙げられるのは、指令センターと現場指揮帯の間で音声通話だけでは伝えきれない情報を正確に共有できるようになったことです。火災現場では煙や火の勢いの状況が常に変化していきます。指揮帯が源田で目撃した状況を音声と映像で指令センターに伝えることができます。指令センターはその現場の様子を目視で確認ができ、的確に指示を行えるようになり、消防活動の効率が向上しました。
また現場活動中の指揮帯からの活動報告の音声がBuddycomチャット画面上でテキスト化されます。これにより報告内容を記録する際に、手間や記録間違いが減り、効率よく活動報告を残せるようになりました。消防指令センターでは、BuddycomのWindows版を使用しています。現場の指揮隊員からの音声と映像をBuddycomをインストールしたPCで受信し、業務に役立てています。すでに消防署内/センター内のデバイスを利活用できるのは、Buddycomの大きなメリットの一つと言えます。
またBuddycomは周辺機器も充実しています。柏市消防国では火災現場にも強い堅牢なスピーカーマイク「AINA PTT Voice Responder – Bluetooth スピーカーマイク」を利用しています。湿度が高く、なおかつ高温で危険な環境や、騒音が大きい環境下でも使用でき、Buddycomを完全にハンズフリーの音声制御で操作可能です。指でのスクロールやスワイプ、タップは不要で、音声だけで操作できます。気になる方は下記より詳細を確認してみてください。
また他にどんな周辺機器があるかも良かったらご覧ください。あなたの会社にピッタリなアクセサリーが見つかるかもしれません。
運輸業界：東京無線協同組合
東京無線協同組合では配車センターとタクシーの車の通話にデジタル無線機を使っていました。このデジタル無線機のアンテナが東京スカイツリーと田無タワーに設置されていたので、高いビルなどが間に入ると電波が届かず音声もクリアにならなかったり、どうしても電波の不感地帯が発生していました。次々と高層ビルが建設される東京ではデジタル無線機を運用し続けるのには限界がありました。Buddycomを導入した結果、大きく三つの効果がありました。
- Buddycomは携帯電話の電波を使用しての通話になるので、携帯電話の電波が届く範囲であれば地下でも通信が可能になった。
- デジタル無線機に比べると音声が非常にクリアになり、通話内容が格段に聞き取りやすくなった。
- 1対1の通話、1対グループ別の通話など柔軟な呼びかけと情報共有が行えるようになり、情報連携の幅が広がった。
今までのデジタル無線機では地下での通話は無理でしたが、Buddycomにより配車場所が地下駐車場であっても配車センターと乗務員の連絡がスムーズになりました。通話のグループ構成も柔軟に設定する事が可能です。
例えば、配車センターからタクシー車両へ個別通話、グループ通話、全社通話が選択可能ですが、タクシー車両同士での通話は不可で東京無線協同組合では運用しています。今後はBuddycomを2000台増やす予定で、利用者の利便性を図る等日々進化をし、DXを推進させて行っています。
タクシー業界では配車アプリの普及に伴って、音声通話での情報連携を廃止する動きがあります。東京無線協同組合の髙林副理事長は「配車場所への誘導やトラブル対応等、タクシー車両と配車センターのオペレーターとのやりとりは必要です。チャットでは時間がかかりすぎる。人だから行える指示や注意喚起には音声が有効です。現場のDXを進めるBuddycomに、今後も期待しています」とコメントを残しています。
タクシー業界のDXを考えている企業経営者/担当者は是非、検討してみてはいかがでしょうか。
弊社以外のIoT活用事例6選
Buddycom以外ではどんなIoT活用事例があるのでしょうか。ここでは簡単に6つの活用事例を簡単に紹介します。
みまもりほっとライン
みまもりほっとラインは無線通信機が内蔵された「IoTポット」です。ポットを使用したらスマホに通知が飛び、ポットの使用状況を確認できます。別居している高齢者や家族がポットを使用している事を確認ができ、一人で生活が出来ているかどうか安否の確認が可能になります。さりげなく見守る事が出来る、というところに見守る側も見守られる側もストレスがなさそうですね。
スマ＠ホームシステム：ベビーカメラ
スマ＠ホームシステムはおうちの中の見守り向けの「IoT家電」です。インターネットと繋がったカメラで室内にいるペットや赤ちゃんを外出時も見守ることが可能です。カメラ1台に対して複数台スマートホンを登録でき、いつでも外で家の中の様子を確認できます。カメラが動作・音・温度を検知して、赤ちゃんやペットの様子や室温の変化をスマートフォンに通知してくれます。真夏の昼間に急にエアコンが故障して室温が急上昇、なんて事態にも安心ですね。動作の検知に関しては、不審者の侵入に対しても有効で、セキュリティ/防犯対策としても活用が見込めそうです。
IoMT(Internet of Medical Things)
医療分野においてもIoTの導入は進んでおり、IoMT(Internet of Medical Things)という言葉も生まれています。医療機器をインターネットに接続させることで、医療データの収集や解析をリアルタイムで行うことができたり、IoT医療機器を活用して遠隔治療が可能となります。病院へ通うことができない身障者の方などは移動することなく安全に自宅から診療を受けることができますね。また大きな病院に行くとお会計のレジスターに診察券をかざすと自動でお会計ができる病院も増えてきたかと思います。あれもIoT技術を活用しています。レセプトコンピュータという患者様の診察履歴であったり投薬履歴を残しているPCが院内にはあり、フルセルフ自動精算機とLANでデータ連携を行っています。診察券をかざすだけでフルセルフで会計ができるので、病院の従業員がお会計対応をする必要がなくなります。本来の院内の業務に集中できるようになり、業務効率の向上が期待できます。
自動車分野のIoT
自動車分野とIoTも相性がいいと言われています。今話題を呼んでいる自動車の自動運転などはその一例です。自動車がインターネットに繋がれば運転データをAI分析させ、そう今日状況の改善につなが他t利、より安全な自動運転走行が安納となります。例えばGoogle社の兄弟会社であるWaymo社では自動運転技術にIoTを導入し、ドライバーの負担軽減や交通事故防止に役立てようとしています。5Gのインターネット環境がより充実してくると実現も間近になるのではないでしょうか。また損害保険ジャパン社の「スマイリングロード」と言うサービスではドライバーが安全運転しているか管理できるサービスです。ドライブレコーダーに通信機能を搭載し、リアルタイムで運転状況を把握します。走行距離やブレーキの回数などデータが自動で集計されます。集計結果をドライバー本人にフィードバックされるので、ドライバーは自分の運転スキルを的確に知ることができ、運転改善につなげることができます。
建設業分野のIoT
建設現場では深刻な労働力不足が問題となっています。高齢労働者のリタイア、少子化の影響、採用競争の激化により若い労働力の確保が難しくなっているのが現状です。そんな様々な問題を抱える建設現場では、労働力不足の解消をはじめ安全性の向上などの課題を解決へと導くためにIoTが注目されています。小松製作所ではスマートコントラクションとしてIoTソリューションを建設現場に提案しています。建設生産プロセス全体のあらゆるデータをインターネット上で繋げ、測量から検査までを見える化し、安全で生産性の高いスマートな「未来の現場」を想像します。これにより建設現場の労働不足や安全性の問題など様々な課題に対処することができます。デジタル化によって人の目による確認作業の削減、自動制御機能付き建機によって熟練オペレーターと同様の施工なども可能となります。インターネットにつながった建機や建機に関連したIoTデバイスによって収集したデジタルデータをクラウド上で管理し、現場の地形をデジタル上で再現する「デジタルツイン(双子)」施工を実現し、クラウド上で随時情報を同期する事も可能です。3次元での高精度データを収集、管理によって安全に効率よく現場作業を進められる次世代型の現場管理を実現していきます。
物流分野のIoT
物流分野では、若い従業員の不足など人員不足や人員を確保できたとしても配達にかかる人件費の多さが課題です。指定配達時間に家に誰もいない場合、配達業者は荷物を送りなおさないといけなくなり無駄も発生しやすいです。こういった課題に対してもIoTは有効です。例えばAmazonが開発中のPrimeAirではAmazonECサイトで注文があった商品をドローン配達してくれる仕組みです。注文から30分以内に荷物を輸送できることを目指しています。PrimeAirが実現できれば、配達費用は大きく削減されミスの対応も柔軟にできるようになり、働き手不足にも対応できそうですね。またRFIDというICタグを使った物流倉庫の管理システムもあります。商品が入った段ボールにICタグを貼り付け、ICチップリーダー機能搭載のゲートを通過すると、いつどのゲートを通過し出荷されたかを管理できます。従来では人力で目視確認やバーコード管理している企業も多いと思いますが、物品の入出庫が自動化され検品ミスも減れば、人件費の削減に役立ちそうですね。
IoTを支えているデジタル技術
IoTを支えるデジタル技術やツールは他にもあります。ここでは簡単に3点紹介していきますね。
DX（ディー・エックス）
DXとは、前述したようにDigital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の略称です。様々なデジタルツール(IoT、AI、クラウドサービスなど)を活用する事で、業務の改善や新ビジネス・テクノロジーの創出の実現を目指すことを言います。
経済産業省の定義によると「企業がビジネス環境の激し変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを元に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化/風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とあり、その意味合いの重点箇所は「変革」にあります。つまりIoTなどのデジタルツールを導入するだけではDXとは言わないんですね。
DXに関してもきちんと理解している人はまだ少ないと思います。DXの必要性なども説明した記事があります。気になる人は下記よりご確認ください。
AI（エー・アイ）
AIとは「Artificial Intelligence（アーティフィシャル インテリジェンス）」の略称です。人工知能と訳され、かつて人間にしかできないと思われていた知的な推論・判断を行うコンピュータープログラムの事です。こちらも聞き馴染みがある人は多いのではないでしょうか。
iPhoneには「Siri(シリ)」、Androidには「OKGoogle(オーケーグーグル)」、IoT製品にも関係が深いAmazon社の「Alexa(アレクサ)」などは有名です。そして現在ではOpenAI社の開発したChatGPTの発表によりAIの存在感は増すばかりです。今後AIの活躍によりDXが進む企業は増えてくると思われます。ChatGPTについて深堀りした記事がありますのでご覧ください。
Cloud（クラウド）
クラウド(Cloud)とは直訳すると「雲」ですが、IT用語ではしばしばクラウドサービスの事を指します。従来利用者が手元のコンピュータのローカル内やプラットフォームで利用していたデータやソフトウェアをネットワーク経由で保存したり、使用するサービスの事を言います。
クラウドサービスを利用する事で今まではコンピュータ内で自身でデータやソフト全てを管理していたのを、クラウドサービス提供者に委託する事で、管理の手間や時間を削減できます。こちらはもしかしたら聞き馴染みはまだ薄いかもしれませんが、DXを達成した企業ではクラウドサービスの話題はほぼ確実に出ているはずです。Amazon社の「AWS」やMicroSoft社の「Azure」などは有名です。
まとめ
今回はIoTについて全般的に紹介してきました。IoTの概要がなんとなくでも分かってもらえたでしょうか。IoT導入を検討している企業担当者様の気付きやきっかけになれば幸いです。様々なIoTツールがありますが、まずはお手持ちの業務用スマートフォンで業務変革を行っていきませんか。スマートフォンにインストールするだけですぐ使えるインカムアプリ「Buddycom」(バディコム)が気になる方は下記に詳細資料を無料ダウンロードできるリンク先を掲載します。是非ご活用くださいね。